新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が、ようやく徐々に解除されてきています。
緊急事態宣言で、飲食店や遊興施設など、たくさんの会社、店舗が休業要請の対象になりました。
そんな中、今後どんな職業に就けばいいのか将来に悩む学生さんも多くいることと思います。
この記事では、将来的に安泰であろう職業と、在宅でもできる職業をご紹介しています。

ぜひ将来の職業選択の参考にしてください。
学生必見!将来的に安泰な職業はこれだ!
「将来的に安泰」という条件は、多くの人が就職先に臨む条件ではないでしょうか。
今回のコロナウイルスの影響で、これまで安泰だと思っていた職業が、そうではなかったと思い知らされる結果になった職業もあります。
では、今後どのような職業がこういった被害から逃れられ、安定的に仕事を続けられるのでしょうか。
コロナウイルスの影響だけでなく、今後AIに取って代わられる仕事もあります。

そのふたつをクリアする職業をご紹介します。
今も昔も、安泰の職業だと言われている公務員。
地方公務員は飛び抜けて給料が高いわけではありませんが、安定して一定の給料がもらえる職業だと言えます。
観光が主な財源の地方自治体が、今回のような感染拡大防止による自粛などで財政難に陥れば、新規採用者数の削減などに踏み切ることも間違いなくあります。
ですが、民間の企業のような人員の削減や給料の減額などは考えにくく、既に採用されて働いている人にとっては「安定している職業」と言えます。
介護の需要は、今後ますます高くなっていきます。
というのも、高齢化社会と言われる日本は、これからもこの状態が間違いなく続くからです。
その下の世代の人口は少し落ち着きますが、30年後には第二次ベビーブームで生まれた人の介護も必要になります。
介護職は、現在は人手不足で薄給だと言われていますが、今後このような状況を国は見過すわけにはいかないのではないでしょうか。
高齢化社会が問題になる中、ほぼ間違いなく国は対策に乗り出し、処遇が改善されると思われる状況です。
目先の給料ではなく、数年先の未来を考えると介護職も選択肢のひとつですね。
さらに、AI製造に特化したプログラマーなども今後必要となる職種ではないでしょうか(*^_^*)

おすすめは、公務員や介護職などだけど、どのような仕事をするのか内容も深く追求する必要があるよ。

私も介護職の事務をしたことがあるけど、すごく大変そうだったからね。人と接することが好きな人はおすすめかも。大変だけど、人が生活するうえでそれを助けるサポートのような仕事は、すごくやりがいのある物でもあるよ。

次は、もしもの時に在宅勤務など、勤務形態が変更できる職種について見てみよう。
将来的に給料が上がると言われている職業はこれだ!!
今後、将来的に給料が上がると言われている職業を知っていると、安心ではないでしょうか。
ということで、調査した結果はこちら。
・病院の調理員
・病院の介護職員
・歯科助手
・損保事務職
・倉庫事務職
・水産加工員
・警備事務職
・調剤事務
・診療所の介護職員
・集配ドライバー
・運輸事務職
・リハビリ助手
・グループホームの介護職員
・老人福祉・介護施設の料理員
・製材工
・自動車事務職
・医療事務
・トリマー
など
上記をみるとお気づきの方もいるかもしれません。
今後、AI技術が発達すると、仕事を奪われてしまう職種もありますが、上記はAIでは補えないような仕事内容となっています。
接遇を伴うような事務職、人を介護するようなものでも人の手が必要となるリハビリ助手。
薬剤業務はAIにできても、配達を伴うような調剤事務はAIには難しい内容です。

今後、AIにはできない能力が必要になって来るということかもしれませんね。
新型コロナで見る勤務形態が在宅に変更できる職種は?
2020年の新型コロナウイルスの影響もあり、在宅勤務ができる職業が注目されています。
また、「働きかた改革」による業務の見直しも進み、在宅勤務を取り入れる企業も増えています。

求人サイトで「在宅勤務」や「リモートワーク」で検索すると、昔に比べ多くの企業が求人を出すようになりました。
在宅勤務を取り入れている有名企業もあり、今後この流れがさらに増していくのではないでしょうか。
在宅勤務のできる主な企業の情報をいくつかご紹介します。
三井住友銀行は「働きかた改革」として、さまざまな取り組みを積極的に行っています。

全従業員の3分の2にあたる18,000人を対象に在宅勤務制度を導入するなど、積極的にテレワーク環境を整えていますよ。
日産も積極的に、働き方改革を推進している会社です。
コアタイムなしのフレックス制度の導入や、半休制度、在宅勤務制度を取り入れています。

「Happy Friday」と称し、毎月最終金曜日にはいつもより早い帰宅を促す制度も行なっています。
東京都庁も「都庁働き方改革」とし、時差勤務を拡大、テレワークを推奨しています。
テレワークに関しては、育児、介護を行う職場を優先的に導入した実績があります。
→都庁において時差勤務の拡大及び在宅型テレワークを開始|東京都庁
まとめ
このように、さまざまな企業、職種が在宅ワークを推奨し、実行しています。
今後、多くの職種が在宅でも仕事できるよう間違いなく変わってきます。
接客を伴う業種は、まだまだ難しいかもしれません。
ですが、その他の業種はこの先、在宅ワークを取り入れた働き方にシフトしていくのではないでしょうか。
また、今回のコロナウイルスでその流れがさらに加速していくかもしれませんが、将来を不安視する必要はないでしょうか。
何より自分がなりたい職業に就くのが一番です。

将来の職業選択に、今回ご紹介したことが参考になれば幸いです。
・公務員
・介護職(現在は仕事割に給料が安い)
・プログラミングに特化したもの
≪リモートワークのできる職種≫
・三井住友銀行、日産、東京都庁など大手の企業